サイズを決める

一般的なサイズが知りたいです。

店頭暖簾はお店の入口につける暖簾のため、扉のサイズに合わせて製作するケースが多々あります。

一般的には一つの扉の幅がｗ900㎜のため、扉二つ分のｗ1800㎜で製作することが多いです。

扉三つ、四つの場所もお店によってはあるため、ｗ900㎜の倍数で計算されることが多いようです。

高さにつきましては、お客様がくぐるため、あまり長いものは依頼がありません。

素材を決める

素材としてどのようなものがあり、どのようなものがお勧めか教えて下さい。

素材は綿素材、麻素材、ポリエステル素材など幅広く揃えております。

店頭用暖簾としては、耐久性が求められることから、綿素材が一般的でこだわりのあるお客様は麻素材をご希望されます。

綿素材の中では、平織で薄いものから厚いもの、織りに地模様が入っているものなど多数あります。

平織で一般的なものはシャークスキン綿がお勧めです。こちらの素材は薄くもなく、しっかりとした仕上がりになります。

また、綿素材には白く晒したものを使用するのが一般的で、晒していない生成りの素材もそれぞれ用意しております。

麻素材につきましては、薄手と厚手を用意しておりまして、通常は薄手を使用します。

染め・プリントの色数を決める

染め・プリントの色数はどのようにお知らせすれば宜しいでしょうか？また、フルカラーの場合はどのように製作するのでしょうか？

染め・プリントの色数は白を除いた色数を教えて下さい。オリジナル製作の場合、白い素材に染め・プリントを行う為、白は染めずに行います。

染めの場合、1色につき、1版製作し、色を付けていきますので色数によってお値段が変動します。

また、フルカラーの場合は染めでは製作できないため、デジタルプリントで製作致します。

綿素材の場合は片面にフルカラーのインクジェットを致します。難点としては、裏面までインクが浸透しないため、裏面は白くなってしまいます。

ポリエステル素材であれば、両面にフルカラーのインクジェットが可能なため、裏面は表面の絵柄が反転した状態でプリントすることが出来ます。

ご予算によっては、ポリエステル素材でも片面のフルカラーのインクジェットで行う場合もありますのでご相談下さい。

巾数を決める

暖簾の巾数はどのように決められているのでしょうか？

●3巾

暖簾の巾数には特に決まりがないため、デザインのバランスを見て決定されることが多いです。

一般的にはｗ350㎜～ｗ400㎜の範囲で製作されることが多く、気にされるお客様は文字が切れないようにデザインを配置されています。

暖簾棒を通すところを決める

25㎜φの暖簾棒を通したいのですが、どのような仕立て方法があるのか教えて下さい。

●共チチ仕立て

暖簾棒を通す部分は暖簾本体と同じ素材、色で上部にループを付ける『共チチ仕立て』という方法と暖簾本体の上部を長めに使用して折り返す『棒袋仕立て』の2種類が一般的です。

通常、御注文の際に暖簾棒の直径をお伺いし、暖簾棒が通るサイズに仕立てて製作致します。

共チチ仕立て、棒袋仕立てのどちらが良いとの基準はありませんが、幅が長い暖簾につきましては、棒袋仕立てよりも共チチ仕立ての方が取付がし易いです。

●棒袋仕立て

長い暖簾ですと、当然暖簾棒も長くなり両端の暖簾受けだけで暖簾棒を支えることが難しいからです（暖簾棒がしなってしまいます）。

棒袋仕立てで長い暖簾を製作されたい場合は、ご要望に応じて袋部分に切れ込みを入れることも可能ですので、その際は切れ込み位置、切れ込みの長さなど担当までご連絡下さい。

その他

以前製作した暖簾の色褪せが早く、もっと色褪せを持たせるようにするためにはどのような方法がありますか？

以前制作された暖簾のインク（製法）がポイントです。

暖簾のインク（製法）としてインクジェットによる分散染料や染めによる反応染料が一般的です。

これらは耐光性に弱く、環境によりますが日当たりがかなり強い場所では「3ヵ月程度」で色褪せてしまったという報告も過去に受けております。

そのため、弊社ではご要望に合わせて顔料インクで製作することをお勧めしております。顔料インクは摩擦に弱いため、洗濯向きではないのですが、耐光性という側面で見ますと優れております。

安価に製作するためのポイントを教えて下さい

店頭暖簾の場合、通常綿素材で行うため、素材を天竺木綿などの薄手の素材にし、サイズを小さくし、色数を抑えて頂ければ安価にできます。

ただ、それでもご予算的に難しい場合はポリエステル素材で片面インクジェットで製作出来れば格安でご案内できます。

防炎加工は必ず必要でしょうか？

基本的に防炎加工は消防法で定められている地域、施設に必要なものになります。大型ショッピングモール内や空港内、その他ビルのテナントや老人ホームなどの施設は適用になるケースが多いです。

そのため、必ずしも必要なものではありませんが、事前に必要な場所かどうかの調査はお客様の方でしていただく必要があります。